パソコン購入の勘定科目は？金額で変わる仕訳方法

結論：金額によって3パターン

パソコン購入の勘定科目は、購入金額（税込 or 税抜）によって変わります。

| 金額 | 勘定科目 | 処理方法 | |------|----------|----------| | 10万円未満 | 消耗品費 | 一括で経費 | | 10万円以上30万円未満 | 一括償却資産 | 3年で均等償却 or 少額減価償却 | | 30万円以上 | 工具器具備品 | 耐用年数（4年）で減価償却 |

免税事業者の方は「税込金額」で判定します。課税事業者の方は、採用している経理方式（税込 or 税抜）に従ってください。

10万円未満 → 消耗品費

購入した年に全額を経費にできます。最もシンプルな処理です。

仕訳例：ノートPC 89,800円

| 借方 | 貸方 | |------|------| | 消耗品費 89,800円 | 普通預金 89,800円 |

10万円以上30万円未満 → 2つの選択肢

選択肢1：一括償却資産（3年均等償却）

購入金額を3年間で均等に経費化します。誰でも使える方法です。

仕訳例：ノートPC 150,000円

• 毎年の償却額：150,000円 ÷ 3 = 50,000円

選択肢2：少額減価償却資産の特例

青色申告の個人事業主・中小企業であれば、30万円未満のパソコンを購入した年に全額経費にできます。年間合計300万円が上限です。

こちらの方がお得なので、青色申告の方はこの特例を使いましょう。

30万円以上 → 工具器具備品（減価償却）

パソコンの法定耐用年数は4年です。定額法の場合、毎年購入金額の25%を経費にします。

仕訳例：MacBook Pro 350,000円

• 毎年の償却額：350,000円 ÷ 4 = 87,500円（定額法）

プライベート兼用の場合

仕事とプライベートの両方で使うパソコンは、按分が必要です。

例：購入金額89,800円、事業使用割合70% → 経費にできる金額：89,800円 × 70% = 62,860円

freeeでの登録方法

freeeでは「固定資産台帳」に登録すれば、減価償却費を自動計算してくれます。少額減価償却資産の特例を使う場合は「即時償却」を選択してください。

まとめ

パソコンは金額で処理方法が大きく変わります。10万円の壁を意識して購入タイミングを検討するのも一つの手です。フリーフリーなら購入金額を入力するだけで、AIが最適な勘定科目と償却方法を自動判定してくれます。