スマホ・iPhone購入の勘定科目と按分方法
結論:10万円未満は「消耗品費」、以上は「工具器具備品」
スマホ・iPhoneの勘定科目は、パソコンと同じく金額で決まります。
| 金額 | 勘定科目 | |------|----------| | 10万円未満 | 消耗品費 | | 10万円以上30万円未満 | 一括償却資産 or 少額減価償却(青色申告) | | 30万円以上 | 工具器具備品(耐用年数10年) |
プライベートでも使う場合は按分が必要です。
本体代の仕訳
10万円未満の場合
仕訳例:Android端末 59,800円(事業専用)
| 借方 | 貸方 | |------|------| | 消耗品費 59,800円 | 普通預金 59,800円 |
10万円以上の場合
最新のiPhoneは10万円を超えるモデルが多くなっています。この場合は固定資産として計上します。
青色申告の方は、30万円未満であれば少額減価償却資産の特例で一括経費にできます。
スマホの法定耐用年数は10年です。ただし実態として2〜3年で買い替えるため、耐用年数の短さを主張できるケースもあります。
分割払い(キャリアの割賦)の場合
24回払いや48回払いでスマホを購入するケースも多いです。この場合は、購入時に全額を資産計上し、毎月の支払いは未払金の返済として処理します。
仕訳例:iPhone 150,000円(24回払い)
購入時:
| 借方 | 貸方 | |------|------| | 工具器具備品 150,000円 | 未払金 150,000円 |
毎月の支払い時(6,250円/月):
| 借方 | 貸方 | |------|------| | 未払金 6,250円 | 普通預金 6,250円 |
プライベート兼用の按分方法
仕事とプライベートの両方で使うスマホは、事業使用割合で按分します。
按分の基準例
- 通話の仕事利用割合
- アプリの利用時間比率
- 連絡先の仕事・プライベート比率
一般的には**50%〜70%**を事業使用割合とするケースが多いです。
月々の通信費も按分
本体代だけでなく、毎月のスマホ料金(通信費)も同じ割合で按分しましょう。
月額料金 8,000円 × 事業割合 50% = 4,000円が経費
まとめ
| 項目 | 勘定科目 | |------|----------| | 本体(10万円未満) | 消耗品費 | | 本体(10万円以上) | 工具器具備品 | | 月額通信費 | 通信費 | | ケース・アクセサリ | 消耗品費 |
スマホは本体・通信費・アクセサリと、関連する仕訳が複数あります。フリーフリーなら按分設定を一度登録するだけで、毎月の通信費を自動で仕訳してくれます。